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世界のエネルギー資源確認可採埋蔵量(推定年数)
人類のエネルギー消費の歴史
太陽エネルギー利用の歩み

エネルギー利用の歩み

世界のエネルギー資源確認可採埋蔵量(推定年数)

図
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人類のエネルギー消費の歴史

図

国連調査(World Population Prospects 1990. Energy Statics Yearbook)等による。

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太陽エネルギー利用の歩み


1954年 ベル研究所（米）のチャピンとピアソン がシリコン太陽電池を発表
1958年 人工衛星バンガード１号（米）に太陽電池搭載
1972年 ローマクラブが*1「成長の限界」を発表
1973年 第1次石油危機
1974年 サンシャインプロジェクトが発足
IEA（国際エネルギー機関）の研究開発 活動が太陽エネルギー利用技術をリード
1976年 アモルファスシリコン太陽電池の提案
1979年 第2次石油危機
1992年 PVシステムの法制度及び余剰電力購入制度が整備される
「太陽光発電フィールドテスト事業」開始
1993年 「系統連系技術要件ガイドライン」の整備
1994年 「住宅用太陽光発電システムモニター事業」 「新エネルギー導入大綱」閣議決定
1995年 「太陽光発電システム一般電気工作物」
1997年 「新エネルギー導入促進法制定」 *2「COP3京都会議」開催
1998年 「地球温暖化対策促進大綱」閣議決定 *3「長期エネルギー需給見直し」閣議決定
1999年 *4「環境共生住宅認定制度」の整備
2001年 *5「グリーン購入法」施行
2004年 RPS法施行
2005年 京都議定書発効

太陽エネルギー利用の歩み(解説)
*1 「成長の限界」
化石エネルギーなどの加速的消費が資源の枯渇を招き人類の破滅に繋がると警鐘 を鳴らしたレポート。
*2 「COP3京都会議」
気候変動枠組条約第3回締約国会議。
二酸化炭素(CO2)削減目標として，2010年に1990年比 少なくとも -5％ とすることを決定。（削減目標：日本 6%，欧州 8%，米国 7%）
*3 「長期エネルギー需給見通し」
(1) 太陽光発電導入目標値（2010年）　　500万kW
2001年に目標値を482万kW（住宅100万戸相当）に下方修正。
1999年実績は20.9万kW。新エネルギーに占めるシェアは99年の0.8%から6.2%に増加見込み。
(2) 太陽熱利用目標値（2010年）　原油換算450万kl
2001年に目標値を439万klに下方修正。
*4 「環境共生住宅認定制度」（住宅建築・省エネルギー機構）
環境共生住宅の基準
(a) 新・省エネ基準の達成　(b) 高耐久化　(c) 立地環境への基礎的配慮　(d) 健康住宅
*5 「グリーン購入法」
国等の公的機関における環境負荷の低減に資する物質・役務の購入を推進
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